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14期を迎えるにあたって

新型コロナウイルス感染症が5類に移行したことで、行動規制が緩和されました。

2023年には経済活動がほぼ平常化しましたが、一方でウクライナ問題や中東紛争、円安が続く為替相場など、外部環境の不確実性は当社にも影響を及ぼしています。

当社は、仕入先やエンドユーザーとの価格見直しを含む調整を行いながら、継続的に良質なサービスの提供を一層強化し、お客様のご期待にお応えして参ります。

代表取締役 三木 太郎

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