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ウェブ集客におけるPDCA

投稿日:

objectives

苦労してウェブサイトにユーザーを誘導してもそこで何もアクションを起こさずに離脱されてはあまり意味がありません。

初めにコンバージョンと目標数値を定めそれを改善できるようにしていきましょう。
コンバージョンというのはウェブサイトにおけるゴールで資料請求や問い合わせ、商品購入、特定ページの閲覧などがコンバージョンとしてよく設定されます。

参考:コンバージョンとは

ウェブマーケティング接客段階での主な施策です。

アクセスログ分析

ウェブマーケティングの特徴として数値計測、効果判断がしやすいということがあります。
まずはその計測のためにGoogleアナリティクスなどのツールを導入します。
ランディングページと離脱ページ、コンバージョンページ、訪問キーワードなどを確認して比較分析していきます。

基本は過去のデータを分析することになりますが、Googleアナリティクスの場合リアルタイムで分析もできるのでモニターを一つ専用に用意しておけば実店舗で接客しているように動向を確認することもできます。

参考:2016年7月19日版 Googleアナリティクス導入でできること

LPO(ランディングページ最適化)

ウェブサイトで反響が取れるか取れないかはランディングページ(一番初めに訪れるページ)が重要になります。

キーワード検索をしてGoogleやYahooに表示された検索結果のタイトルをクリックして一番初めに訪れたランディングページが自分の求めているものと違うと思ったら直帰となってしまい他のページを閲覧することもなくなるのでランディングを最適化することが必要になります。
仮に他のページがコンテンツ充実しており、綺麗に作られていても見てもらえないのであれば意味がありません。

ユーザーが判断するのは3秒から5秒程度とも言われておりその中で伝えられるようにしないといけません。

A/Bテストとして全く異なるコンテンツデザインをランダムで表示させ比較したり、同じコンテンツでも構成やボタンのパーツなどを変更して比較改善していきます。

EFO(エントリーフォーム最適化)

EFO(エントリーフォーム最適化)とはウェブサイト内のメールフォーム等を最適化する施策です。
コンバージョンページ(問い合わせページ等)の閲覧は多いけれども最終的なコンバージョン(送信完了)に至っていない場合はフォーム内容などを見直す必要があります。

ウェブサイト内を回遊し問い合わせや資料請求を行おうとせっかく気持ちが傾いたのにいざ問合わせのページを開くと入力に何分もかかるようなフォーム。
このような心理的ハードルが高いフォームだと入力せずに離脱してしまう原因になるのでできるだけシンプルにする必要が出てきます。

また仮に問い合わせ意思が高く入力してくれたユーザーが現れても、送信ボタンを押した際に全角半角でのエラーや任意、必須項目でのエラーなどが頻繁に表示され再度入力を促されればストレスを感じ離脱してしまう原因になります。

入力途中でもエラー表示できるようにしたり、自動で入力形式が設定されるようなどにシステムを変更し、項目毎の入力時間やエラー率等も計測して内容を見直していくことが大切です。

外部ツールの利用

接客用の外部ツールを利用するのも方法です。

訪問者のウェブサイトの回遊状況に合わせてチャット画面が自動で立ち上がって双方向でやり取りすることができたり、クーポンを適切なタイミングで表示させることもできます。

但し、場合によっては営業をかけられているようで訪問者にとってうっとおしい存在になってしまうこともあるので訪問者の傾向や効果の検証は必要です。

参考:購入率を大幅に改善するウェブ接客ツール7選

ウェブ集客について

投稿日:

ウェブマーケティング集客段階での主な施策です。

SEO(検索エンジン最適化)

20120515 seo
GoogleやYahooといった検索サイトからの自然流入を狙います。
一番オーソドックスですが大切な施策です。
ポイントは検索エンジンに推奨されている作りをするということと良質なコンテンツ、被リンクを集めることです。
詳しくは下記などご参考下さい。

参考:SEO内部対策に関して

ブログ

blog
必ずといって良いほどお客様に推奨している施策です。
記事作成においてはコストも不要で技術もいりません。(集客するには工夫が必要ですが)
ブログといっても個人の日記のようなものではなく、お客様からの声、施工実績、よくある相談、お役立ち情報等をカテゴリーとしてその中で集客を意識したキーワードをタイトルや本文に使って定期的に記事を書いていくことが大切です。

ブログを作成することでSEOの効果や間口が広がります。

参考:コンテンツマーケティングにおいてブログ更新が重要な5つの理由

リスティング広告

blog ris
Googleアドワーズなどが有名ですが、検索エンジンに入力したキーワードに応じて関連した広告が表示される検索連動型広告です。

1クリック(1誘導)毎に費用がかかります。

SEOは成果が出るまでに時間がかかるのに対してリスティング広告は見込み客をすぐに直接集客するのに適した施策です。

参考:似ているようで違う。GoogleアドワーズとSEO違いは?

プレスリリース

blog pres
オンラインメディアなどに一斉に(新商品、キャンペーン、イベント告知、などの広報したい内容を送り掲載紹介してもらいます。
掲載される保証はありませんが、独自性の高いサービスなどは紹介されやすいです。

リンクを貼ることもできるのでそこから集客やSEO効果が期待できます・・と言いたい所なのですが、SEOに関してはあまり効果がありません。

というのも2013年にGoogleがプレスリリースは一種の広告なので被リンクの効果を無くすnofollowタグを付けるべきとの指針を発表しておりそれに対応している形です。

但し、注目されるサービスはプレスリリースをきっかけに個人のサイトなどにも取り上げられることがありそこからのSEO効果は期待できます。

参考サイト:バリュープレス

動画配信

projector
YouTuber(ユーチューバー。自作の動画投稿などで広告収入を得ている人達)という言葉もあるぐらい一般的になった動画サービス。
今ではスマホで録画してYoutubeやvimeoを使ってアップすれば費用もかかりません。

構成を工夫したり、高価な機材を使用したりと費用をかけようと思えばいくらでもかけることができますが、まずは手軽に普段営業トークとして使用している内容を短時間にまとめて配信するのも良いと思います。人となりも伝えることができます。

参考サイト:vimeo

アドネットワーク広告

risuting
検索エンジンに入力したキーワードを元に配信するリスティング広告とは異なり、ニュースサイトやブログサイト内などにコンテンツに関連させて配信する広告です。

直接的な見込み客の集客ではなく潜在的な顧客の集客に適しています。

参考:アドネットワークとは

アフィリエイト広告

個人のブログなどに商品やサービスを紹介してもらいそのリンクからの訪問で実際に成果(商品購入や資料請求等)に結びついた際に成果報酬として費用を払う広告です。

リスティング広告とは異なり必ず費用がかかるわけではなく、成果に応じての支払なので費用対効果は良いですが、こちら側でコントロールすることが難しく場合によっては企業イメージを損ねてしまうこともあります。

SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)

follow
Twitter、Facebook、LineなどのSNSを運用し集客します。

口コミなどによる拡散の効果も期待できるので一度ヒットすれば集客効果は高いですが、初めに利用ポリシーの策定や利用スタッフへの教育をしっかり行わないと不適切な投稿で炎上し企業イメージを損ねる諸刃の剣となってしまう可能性もあります。

個別での対応が必要になったりなど運用面での労力は大きいです。
SNS専用の広告配信もできます。

折角の素晴らしいサービスも知ってもらえない、ウェブサイトに訪問してもらえないでは利益に結び付けることはできません。
業種やサービス内容によっても適した施策は異なりますがどれも費用対効果の計測などができる施策なので取り組みやすいものから取り組みましょう。

ウェブマーケティングの特徴と3ステップ

投稿日:

marketing

以前「マーケティングとは」の記事の中で、
「マーケティングとは儲け続ける仕組みを作ること」とご紹介しましたがウェブを活用したウェブマーケティングもその中の1施策です。

その中でも手軽に始められることの一つとしてブログが有効ですが他にはどんな施策があるのでしょうか。

ウェブマーケティングの特徴

具体的な施策の前にウェブマーケティングについて考えてみます。
ウェブマーケティングはマーケティングの一部ではありますが、他には無い特徴があります。

  • 数値計測、効果判断がしやすい
  • 予算を少なく費用かけずに対応可能
  • 即効性がある
  • ターゲットをより明確に絞ることができる

特徴1、数値計測、効果判断がしやすい

基本はウェブサイトをベースとして色々な施策を行っていきます。
そこで得られた数値はGoogleアナリティクスやヒートマップツール等その他色々なツールを活用することで詳細に分析することができます。

例えばリアルな場合チラシを配布して成果を測定しようとすると基本的には問い合わせがあったか無かったかの0か100で判断するしかありません。

チラシを読んではもらえたけど、○○がネックで問い合わせが無かったなどの原因究明やチラシの中のどのコンテンツに注目してもらったか等を知るにはモニターアンケートなどを別途とる以外に判断は難しいです。

その点ウェブの場合はページビュー数 滞在時間、直帰率等の指標を元にコンテンツ毎に数字として成果分析をすることができ、100に至らなかった場合でもその理由や改善ポイントが見えてきたりします。

特徴2、予算を少なく費用かけずに対応が可能

リアルな場合は販促ツールを印刷したり、メディアと契約したりと費用がかかってきますが、ウェブマーケティングの場合は人件費以外は費用をかけずに効果をあげることも可能です。

また費用をかける場合でも施策毎に費用対効果を検証することも可能なので効果的な施策を優先的に行い、その数値を改善していくことも可能です。

特徴3、即効性がある

例えばチラシでしたら 内容が完成してもそれを印刷して配布してという工程が必要になりますが、ウェブの場合は最新の情報をすぐにメールやお知らせなどで配信が可能です。

また印刷物と異なり公開後の修正も効くので、その分そこまで校正に時間をかけずに早く届けることもできます。
とはいえネットニュース等で誤字脱字が多いのは信頼性が下がってしまうので気をつけないといけませんが・・。

特徴4、ターゲットをより明確に絞ることができる

テレビやポスティングなどの場合統計的なデータからターゲットを絞ることはできますが、実データを元にした特定のターゲットに特定の広告を展開するというのは難しいです。

その点ウェブマーケティングでは

  1. ・特定のキーワードを検索した人にだけ広告を表示させる。
  2. ・特定の年齢層や性別、興味関心をもった人にだけ広告を表示させる。
  3. ・一度広告を見た人にだけ後追いで広告を配信する。

等ターゲットをより明確に絞ることが可能です。

ウェブマーケティングの3ステップ

ウェブマーケティングはスタートからゴールまでを時間軸でわけると

  • 集客パート
  • 接客パート
  • 追客パート

と大きく3つのパートに分けることができます。

1、集客パート

何事もそうですが、どんなに素晴らしいサービスでもまずは認知してもらい訪問、体験してもらわないと始まりません。
ウェブサイトへ誘導するための施策を行うパートです。

2、接客パート

集客後のパートです。
リアルな場合せっかくお店にきてもらっても店が汚い、店員の態度が悪い、商品が悪い等ではお客さんは帰ってしまいます。
ウェブサイトの場合でもユーザーのニーズに合い満足させるコンテンツを提供していなければせっかく訪問してもらってもコンバージョン(資料請求、問い合わせ、購入、特定ページの閲覧等のサイト目的)を達成せずに離脱してしまいます。
如何にサイト内を回遊してもらいコンバージョンしてもらうかの施策を行うパートです。

3、追客パート

新規、新規で集客も大切ですが、いつかは限界が来てしまいます。
一度訪問したユーザーにもリピート訪問してもらい安定と更なる発展が必要になります。
一度接点があったユーザーにいかに再訪してもらい関係性を保つことができるかの施策を行うパートです。

これらパートによって取るべき手段も異なってくるので具体的な施策について次回ご紹介します。

ウェブマーケティングに強い競合会社。どうやれば勝てる?

投稿日:

webmarket

あるお客様(店舗を構えた対面でのサービス業)との会話の中で近くにウェブマーケティングに強い競合会社が出来たけどどうすれば良いかというご相談を頂きました。

最終的には自社のウェブマーケティングを強化するというのも一つですが結論としてはまずは内部体制を見直すのが一番かと思います。

ウェブマーケティングはマーケティングの一つの手段

ウェブマーケティングはマーケティングの一つの手段に過ぎません。
以前「マーケティングとは」の紹介の中でマーケティングとは「儲け続ける仕組みを作る」ということをお伝えしましたがウェブだけがその為の手段ではありません。

例えウェブで新規集客やリピータにアプローチをする上手い仕組みを構築していても最終的にエンドユーザーに判断されるのはリアルな現場です。

中身が整っていなければファンとしてリピータになることはありません。

それだけならまだ一人の顧客を失うということで済む話ですが、現在ではその情報が容易に口コミとして拡散されてしまうので一人以上の見込み顧客を失うことにも繋がってしまいます。

・サービスが行き届く人員が足りているのか。
・満足してもらえるサービス内容を揃えているのか
・料金は適切なのか
・接客の質は十分なのか

等の内部体制をまずは見直すことが大切です。

また仕組みや体制も大切ですが、サービス業の場合は最終的には個々人の魅力にかかってくるのでコミュニケーションや、言葉遣い、各スキルUPを図ることも必要になってきます。

ウェブマーケティングは競合をベンチマークに

ウェブに携わっている会社がこんなことをいうのは矛盾しているかもしれませんが、ウェブマーケティングに力を入れるのはそちらの内部体制が整ってからでも遅くないと思います。
また近くにウェブマーケティングに強いとされる競合会社が出来たのならそこをベンチマークとして良い部分は模倣していくのも方法です。
ウェブマーケティングは企業秘密の製法や独自技術、能力というものではないのである程度模倣していくことは可能です。

ウェブマーケティングにお困りの際はご相談下さい。

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企業ブログを作成する際のポイント

投稿日:

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ブログが企業としてマーケティングのツールとして使われる事はよくあります。
様々なリソースに制約がある中小企業や個人経営でも、ブログ運用して集客やブランディングなどに上手く活用しています。

しかし、ブログといっても有名人や著名人の様に個人の日常の生活を投稿しているだけでは、企業としてはあまり効果は見られません。
有効に活用するためには、特徴を理解する必要があります。

ブログテーマの設定

企業がブログを行う上で、検討するべきポイントの一つして、
「誰に、何を伝えるのか」というブログのテーマを明確に設定する必要があります。
下記の3点に注目して、ブログのテーマを設定していきます。

読者の確認

テーマを設定していく上で、一般的なマーケティング分析と同様に、
ブログの読者は、「どの様な規模やどの様な企業」「どの様な役職・職種」「何に課題を感じているのか」「どの様な情報を求めているのか」など、想定できるターゲットとなる読者のペルソナを出来る限り具体的に設定します。

キーワードの確認

ブログのコンテンツを増やしていくと、記事が多くなり、内容が煩雑になり、多くの情報を集めただけのコンテンツ集になってしまっている事が多くみられますが、なるべく範囲を制限し、あまり他の企業が用いないテーマで、かつその様なテーマを読者がどの様なキーワードで検索しているかを想定し、見極める必要があります。

自社の強みの確認

設定した読者に対して、ブログの記事を読んでもらって自社のどの様な強みを伝えていくのか読者の課題を自社でどの様に解決してもらうのか競合他社との差別出来る部分はどこなのか
などを確認する必要があります。

ブログで利用するキーワードの確認

全体のテーマの設定が完了したら、それらに関連するキーワードからコンテンツを作成していく事になりますが、読者が良い記事だと判断し、読みたくなるようなタイトルの設定が大切になります。

テーマやタイトルにニーズが無ければ、記事を求めている人も少なくなり、ウェブサイトに訪れる事は難しくなります。多くのアクセスを獲得するためには、SEOを意識したキーワード設定が必要になります。

ニーズのあるキーワードを探すツールの一つとして、Googleが提供しているキーワードプランナーがあります。キーワードプランナーでは、キーワードの検索のボリュームや、キーワードに関連した他のキーワードなどを把握する事ができます。

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参考:キーワードプランナー

コンテンツ記事の確認

コンテンツを作成していく上で大切なことは、
「情報の整理ができているのか。」
「分かりやすく伝えられているか。」
「リンクミスがないか。」
など、企業が投稿する文章として誤った記述をしていないかなど、注意を払う必要があります。

また、優良なコンテンツである他のサイトの記事をそのままコピーしてブログとして投稿してしまうと、検索エンジンからコピーと判断されペナルティを課せられてしまうこともあります。

記事一つで企業の信頼を損なう可能性も秘めている為、記事のチェックは複数人で行うことをオススメします。

まとめ

設定した読者にとって有益な情報(コンテンツ)をブログで継続的に発信することで、ウェブサイトへのアクセス数は増えていきます。

しかし、ブログを構築して、ウェブサイトへのアクセス数を増やすだけでは無く、本来の企業としての目的である、売上につなげることが大切になります。

ブログの読者を資料のダウンロードや問い合わせなどへ誘導し、新しい見込み顧客とするなど、
ブログから次の行動への導線を設定することが大切になります。

分析する際の集計期間のポイントとは?

投稿日:

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ウェブサイトを運営し活用する際に、主にアクセスログなどで解析を行います。
さまざまな数値を集計・分析し改善を行われると思うのですが、どのぐらいの期間その効果や数値を測定すれば良いのか判断を迷われることがあると思います。

その際、どのようなポイントで判断するのか3つご紹介させて頂きたいと思います。

①「期間」ではなく「母数」に注目する

どれだけ効果的で良い施策を行っていたとしても、1件や2件などの少なく数では
効果を測定しても効果が無いのか効果があるのかという判断をすることが出来ません。数字が「1」が「2」になれば2倍と言えますが、それだけでは検証することは難しいでしょう。
訪問数であれば2000~3000件、コンバージョンであれば100件ぐらいの数値が集まるまで、データの集計を行い判断するほうが良いでしょう。

②効果が出るまで期間が必要な場合がある

施策を行ってすぐに反応が出て来るものと、そうでないものがあります。
例としては、リマーケティングやリターゲティングがあります。
コチラは直接コンバージョンにつながることもありますが、基本的には認知数を増やすという効果もあります。この場合は半年から1年かけて徐々に効果が出ることがあります。
すぐに反応が出ないからと言って判断するのではなく、効果が出るまで期間が必要なものなのかを判断する必要があります。

③施策前と後の「比較」を行う。

基本的には先に述べた内容を踏まえつつ、1ヶ月単位で計測を行います。
ここで大切なのは、改善を実施する前と後で複数の計測を行うことです。
「1ヶ月」「3ヶ月」「6ヶ月」「1年」など期間を4つに分けて分析するなど、
季節に関する要因などは、1年単位でしか見てる来ないこともあります。
施策前と後を様々な視点で分析する必要があるので、複数の期間で計測する必要があります。

ウェブマーケティングを行う際は、「PDCAサイクル」つまり計画・実行・評価・改善を早く回すことが必要だと言われています。解析についての知識をしっかりと踏まえこのサイクルを回すことが大切になります。

 

間違いやすい直帰率と離脱率

投稿日:

ウェブサイトを運用していく上で、アクセス解析は欠かせないものです。
その中でも「直帰率」「離脱率」という言葉はよく耳にする方も多いと思います。
混合されやすい2つの指標ですが、全くの別物になります。
ウェブサイトを運営する際には、この指標の意味合いを理解する必要があります。

直帰率と離脱率の違い

直帰率とは?

直帰率とは、「サイトに訪れた際の1ページ(ランディングページ)のみを閲覧して、サイトから去ったユーザーの割合」になります。
この際、ページを閲覧した時間は一切関係ありません。
1秒でも、1時間でも1ページのみを閲覧後サイトを去ってしまうと直帰と記録されます。

離脱率とは?

離脱率とは、「そのページ来た人のうち、そのページを最後に去ったユーザーの割合」になります。

例えば、あるAというページに初めてそのウェブサイトに訪れたユーザーが10人、そのサイトの他のページを閲覧した後に、Aというページ訪れたユーザーが10人いたとします。

初めてそのウェブサイトに訪れたユーザーが2人他のページを閲覧せずにサイトを離れ、他のページを閲覧したユーザーが6人がサイトから離れた際は、

  • 直帰率は「2÷10」となり割合は20%になります。
  • 離脱率は「8÷20」となり割合は40%になります。

このように、直帰率と離脱率は意味合いが異なりますので注意しましょう。

直帰率を判断する際の注意点

直帰率、離脱率は基本的には低い方が良いと思われています。
しかし、サイトの評価をする際には注意が必要になります。

企業向けのサイトでよく見られる「用語集ページ」や「コラムページ」、1ページのみで構成されているLP(ランディングページ)などは性質上、直帰率が高くなる傾向に
なります。

また、「オンラインヘルプ」などの、「目的が完結する事を目指しているページ」は、
離脱や直帰率は高い方が良いです。複数のページを回らないといけないのは、マイナスになります。

ここで大事なのは、意図していない部分での直帰率、離脱率が高い際にはそのページの改善が必要になります。
また、ページを評価する際には、数字だけを見て判断するのではなく、離脱したユーザーが改めてサイトに訪れるのか、目標であるコンバージョンに至るのか、といった数字だけに囚われない目線でサイト全体を見ることがサイトを運営する際に大切なポイントになります。

直帰率とは

投稿日:

直帰率とは

ウェブサイトに訪問した人が、入口となった最初の1ページ目だけを見て、他のページに移動せずに、ブラウザを閉じたり、他のサイトに移動してそのサイトから居なくなってしてしまう割合を指します。

直帰率の目安

直帰率が低ければ低い程、ウェブサイトに訪問した人がその他のページやコンテンツを
見たということになります。しかし、ページによって直帰率の割合が変わってきます。

  • ポータルサイト: 10~30%
  • 小売サイトのトップページ: 20%~40%
  • 汎用サイトのトップページ: 40%~60%
  • ランディングページ: 70%~90%

以上がおおよその目安になります。

 

直帰率が高くなる理由

直帰率が高くなる原因としてはさまざまなものが考えられますが、その一例は次の通りです。

①検索ワードを絞り込めていない場合

ユーザーがどのような検索ワードからウェブサイトに訪れているかです。
検索ワードの絞り込みが不十分で、大きい意味を持つワードの場合は、サイトにあまり関心のないユーザーも訪れてしまいます。関心が低いため、直帰率は高くなってしまいます。

②広告以外の、たまたま目にした広告からサイトに誘導している場合

他のサイトを閲覧していて、表示されるバナーなど広告などをクリックすると
サイトに誘導するようにしているかです。
この場合、ユーザーの思い付きでクリックされる場合が多く、ユーザーの行動性が低いため直帰率は高くなります。

③広告文の内容が絞れていない場合

リスティングの広告文が絞り込まれておらず、表示順位だけを高くし、強引にサイトに誘導している場合、関心の低いユーザーも訪れるため直帰率は上がります。

④コードの設定が不適切な場合

複数のページで構成されているサイトでコードの設定が不適切な場合、測定が上手くいかず直帰率が高くなります。

⑤サイトのデザインが関わる場合

ページのデザイン(過激であったり、デザイン、色調)や、テキストコンテンツが読みにくかったり、量が多すぎる場合直帰率は高くなってしまいます。

 

 直帰率を下げる方法

直帰率を改善するには、高くなる理由を改善していくのが基本になっております。
まず、やるべきポイントを3つご紹介いたします。この3点を意識すると、
おのずと直帰率は下がると思います。

①広告テキストとサイト内のテキストを一致させる

直帰率を上げる一番の原因は、サイトに訪れる前に期待した内容が
訪れたページに含まれていない時です。
この問題の対処する方法としては、サイトに訪れる前に設定している広告文と
訪れた際の広告文を一致させることです。

同じ意味を持つ言葉でも、表現方法が変わると違和感を感じるユーザーもいます。
全く同じにしなくても、最低限のキーワードを繰り返す必要があります。

また、広告でバナーなどの画像等を使っている場合、訪れたページ内に同じ画像を
設置することで、ユーザーは正しいページに訪れたことを直感的にわかるからです。

 ②訴求点を見直す

キャッチコピーの訴求点が正しいのかを見直すことが大切です。
このキャッチコピーの訴求店とユーザーの求めている関心とが合致していなければいけません。
検索ワード、広告の文、サイトないの文、この3つの整合性がとれており、
なおかつ訴求点がユーザーの関心を、正しく捉えていることが大切になります。

 ③ダブルアクションにする

求めるアクションを1つだけにせず、もう一つ用意することが大切です。
コチラは直帰率をさげるというよりかは、目標であるコンバージョンを達成する有効な方法でもあります。

例えば、サイトで「セミナーへの申込み」を行ってほしいとしている場合、
時間などのユーザーの都合や、行動の負担が強いられる場合コンバージョン率は低下します。

そこで、「資料請求」のように行動の負担が低いアクションを設定することにより、
資料を問い合わせるというアクションを起こします。

 

大切なのは、直帰率は低くすることは大切なことですが、サイトの目標や目的の達成率であるコンバージョンの割合を意識することが大切になります。
直帰率を下げる理由は、コンバージョンを上げる為ということです。

どこどこJPのサービス説明

投稿日:

IPアドレスとはネットワークにおける個々の識別番号で、インターネット上での住所なようなものです。このIPアドレスと様々な情報を紐づける事でネット上では様々な活用がされています。
IPアドレスの調査の深度により地域別の広告配信などのエリアターゲティングからサーバー犯罪の捜査・不正アクセス対策などの個別的な面まで様々な場面で活用出来ます。
IPアドレス規模は深度が深くなればなるほど個別的になっていきます。今回はそのようなIPアドレスと様々な情報を紐づけ、継続した調査によってデータの品質を向上させる取り組みを行っている「どこどこJP」のサービスを紹介していきたいと思います。

エリアターゲティング

エリアターゲティングとは、Webサイト閲覧者の地理的な場所を識別して、特定の地域からのアクセスに対してだけ特別な情報を配信したり、地域に応じて異なる情報を配信し分けることです。
ユーザーの興味や住んでいる地域に合わせた広告や情報を配信することが出来ます。「どこどこJP」では、IPアドレスからユーザーの現在地を自動判別し、地域コンテンツをトップから表示したことで、 地方からのお問い合わせや売上が増えたり、地方コンテンツへのアクセス数が増えるといった効果があります。このサービスを活用する事で、Webサイトへの来訪ユーザーに対してアクセス元地域別にコンテンツを出しわける事が出来ます。

アクセス分析

Googleアナリティクスなどの分析ツールと同時に用いることで、サイトに訪れた企業名や自社のホームページ上での行動を把握することが可能です。
この様な分析ツールを利用することで、サイトに訪れる企業名やサイトでの行動を分析することが出来、今後の営業での施策に役立てたり、WEBサイトの役割を高めていくことが出来ます。

不正アクセス対策

いまやWEB上での買い物や決済が当たり前に利用されています。これに伴い、不正アクセスや詐欺行為なども増えてきています。
この様な不正行為を働くIPアドレスを監視したり、不正な申し込を防止したり、セキュリティ対策を行うことが出来ます。
具体的な内容を下記に記載します。

①虚偽登録検出
入力された住所と実際にIPがある位置を比較して、地理的な不一致を検出しフラグを立てることが出来ます。
②不正口座の開設の検出
同じIPアドレスからの多数の口座開設を検出します。
③高リスクIPからの登録を検出
不正確率の高い地域や身元を隠している怪しいIPからの登録を検出します。
④不正な口座利用の検出
複数のIPアドレスから同一の口座を利用している場合、現実にあり得る行動範囲なのかチェックします。
⑤なりすましの検出
自宅や勤務先都道府県以外からのアクセスを抽出します。
⑥アクセス侵入
初期認証後もユーザーのIPアドレスを監視し続け、取引の不正侵入を検出します。

アクセス制御

IPアドレスから属性ほ判別し、情報の配信をコントロールすることが出来ます。
特定の国だけ配信したり、逆に特定の国だけに配信しないようにしたり、また、業種別によって広告の配信方法を制御することが出来ます。

 

このようにIPアドレスを有益に活用していくことで、サイトの質を向上することが出来ます。サイトの質を向上させることによってより良いユーザーが訪れ、良いサイクルが行われるようになります。
このようなIPアドレスを活用したサービスはWEBマーケティングでは必ず必要となるものです。一度参考に下記サイトをのぞいてみてください。

 

参考「どこどこJP」:http://www.docodoco.jp/index.html

ターゲティングのカギである「DMP」とは

投稿日:

105

DMPの概要

DMPとは(Date Management Platform)の略で、「データを管理するプラットフォーム」という意味です。
SNSの普及に伴い文字だけでなく、音声や動画などのデジタルデータや利用状況や通信記録などのログと呼ばれるデータなどがインターネット上の様々なサーバーに蓄積されてます。この様なビッグデータや自社サイトで得ることが出来るログデータなどを一元管理、分析を行い、最終的に顧客への広告配信などの最適化を実現するためのものを「DMP」と言います。簡単に言えば、広告などをより良く配信するためのツールとなります。
DMPには「オープンDMP」と「プライベートDMP」の2種類に分類することが出来ます。

オープンDMP
オーディエンスデータ(ユーザーのWeb上での行動履歴を元に、興味関心を推測し、そのユーザーを嗜好性等で分類したプロファイリングデータ)を提供者と利用者との間で仲介することが出来るクラウド型のプラットフォームの事です。
様々なウェブサイトのオーディエンスデータを集約して整理しているデータの格納庫のようなものといえます。

プライベートDMP
上記のオープンDMPの領域に加え、企業自身が持っている購買情報やユーザーのプロファイル、各種プロモーションの結果等のデータを集約して、それを外部の情報とシンクロさせて構築されるプラットフォームのことです。
従来では取得するのが難しかった外部のデータを組み合わせたもので、データの格納している場所が企業にあるのがポイントとなります。

DMPのメリット

DMPを活用することで自社のデータを統合し、ターゲットとなるユーザーに効率良く、素早く広告を配信することがメリットとなります。
今までは「20代の女性だけに美容室のクーポン広告を配信する」といったターゲット設定であったのが、DMPを導入して内部データを加えると「20代の女性で、1ヶ月以上前、3ヶ月以内に美容室に行った人だけに広告を配信する」といった指定が出来るようになります。
この様に細かな指定が出来るので購入に至りやすいユーザーに効果の高い広告を配信することが出来るのです。

DMPの課題と今後

DMPの課題としては、広告配信や、メール配信、プッシュ通知などの様々なマーケティング施策と合わせる形で使用するため自社のデータの整備が必要となり、開発コストが生じます。また、各部署との連携や調整が必要となるため簡単に導入することが難しいです。

今後、スマホやタブレット、SNSの普及によりDMPの重要性は増していくと思われます。それに伴い企業からのアプローチも多種多様になります。このような細かく分類されたユーザーに対して様々な施策を行い、検証、分析、改善するといったPDCAサイクルを行うことが重要となります。このサイクルをDMPを利用し高速化することによってより良いWEB上でのマーケティングを行うことが出来るのです。


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